保険の見直しが必要なのは、結婚 や出産、そして子どもの進学 の時期です。さらに、見直しが必要となるのが「離婚 」の時。当然ですね。
夫婦の場合、一般的には保険金受取人は、保険加入者の配偶者と指定していることがほとんど。離婚となれば、当然、受取人の変更をしなければならないというワケです。子どもがいる夫婦であれば、受取人を子どもにすることも可能。実際子どもに変更する方は多いものです。
注意が必要なのは、家族型の保険に加入している方。「離婚」という事態によって、家族への保障はなくなってしまうのです。
仮に、妻が夫の家族特約で保険に加入していたとすれば、無保険の状態になるということです。この場合は、「保険の見直し」というよりも、新しく保険に加入する必要が出てきます。「健康がとりえだから」とか「大きな病気はしたことがない」と言っても、いつ何時、ケガや病気に襲われるかも分かりません。
万が一の事態に備えることは、どんな方にも必要なことなのです。
無保険でいる期間が極力短くて済むように心がけましょう。そのためには、早めの見直しが必要なのです。もし、貯蓄性の高い保険に加入していた場合、その保険も離婚時の財産分与の対象となるケースもあります。どうように扱うのかは、お互いの相談によって決めていくこととなるのです。夫婦の「共有財産」とみなされるからです。
さらに、離婚による保険の見直しでは、子どもの養育費確保も重要なポイント。日本では、離婚による親権は、妻側が獲得することが多いものです。つまり、夫が養育費を支払うことに。そうなれば、もしもに備えて、準備しておく必要がありますね。
「医療保障」に「死亡保障」も必要です。自分の希望に添っているのかどうかも、キチンと確認しておきましょう。もし、保険料の負担が大きすぎると感じたら、割安な「共済」にするという方法もあります。子どもの進学時に「育英奨学金」などの公的援助を受けることも、安心の手段なのです。
離婚時こそ、自分のことだけでなく、相手や子どものことに充分配慮した見直しが必要となるのではないでしょうか。
